スポーツクラブを解約したい!トラブルやクレームの原因と解決法は?

平均寿命がどんどん延びて行くのに伴い、健康寿命などという言葉も生まれ、健康のためのジム通いも一般化してきました。

ダイエットのため、フィットネスのため、と全世代的に需要のあるスポーツジムですが、数が増える事でトラブルも増えて来ました。

 

一番多いのが退会などに伴う金銭トラブルです。

 

契約書をしっかり読み込むのが苦手な方が巻き込まれやすいトラブルですが、いったいどの様な点に注意して対処していけばよいのでしょうか。

今回はそのスポーツクラブの最も多い退会トラブルについて調べましたので、最後まで読んでいただけると嬉しいです。

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激増するスポーツクラブでありがちなトラブル

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健康志向の高まりと共にレジャーの市場の中でも「スポーツ部門」の市場規模は2018年には4兆760億円にも昇るとされています。

日本国内のジムの会員数は419万3000人にも及びます。

 

約420万人ということはクロアチアの人口と同じくらいになりますが、ちょっと例えが分かりづらかったでしょうか?(汗)

 

そんな一国の人口に匹敵するほどまでに会員数が増えれば、それに伴うトラブルも当然増えていきます。

その中でも最も多いのが金銭トラブルです。

◯強引に勧誘されて、後日解約しようとしたら数か月解約できない契約になっていた。

◯解約しようとしたら多額の違約金を請求された。

◯予約制のジムで、予約が取れないので解約しようとしたら違約金を請求された。

◯必要性も感じていないのに、高いサプリを勧められた。

などの金銭トラブルが数多く起こっています。

金銭トラブルの中でも解約に伴うトラブルが数多くあり、中には泣き寝入りしている方も多くいるようです。

スポーツクラブでパーソナルトレーナー制度が年々増えている理由は?

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最近はスポーツジムの中でも「パーソナルトレーナー」が付いて運動やフィットネスをサポートするジムが増えています。

もちろんしっかりサポート体制をとって、場合によっては食事の制限まで気を配ってくれるパーソナルトレーナー制度も数多くあります。

 

しかし当然ながら、しっかりしたサポート体制を構築している名前のあるジムはそれなりに値段が高くなっています。

一方、パーソナルトレーナーが流行っているおかげでスポーツジムの開設自体は容易になりました。

 

マンションの一室で個人用の器具を揃えれば開業できてしまうので、容易に参入出来るようになったのです。

この手のジムは5年前と比べたら10倍に増えたともいわれています。

 

アメリカではパーソナルトレーナーとして活動するには協会が定める資格を持っている事が必要ですが、日本にそういった資格はなく、ジムの乱立を招き、悪徳業者やトレーナーが横行しやすいといえます。

スポーツクラブだけじゃない?日本人は契約が苦手な体質?

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この手のトラブルは業者の側に多くの問題がある事は間違いないのですが、

一方で消費者側の「契約書を読むのが苦手」という問題もありあます。

 

社会で生活するにあたって、我々は実に多くの契約に基づいて生活しています。

にも拘わらず、保険の契約、カードの契約、ネットの契約などで最後まできちんと契約書を読んだ事がある人はほとんどいないのではないでしょうか?

 

著名な法学者の川島武宜がかつて「日本人が人と約束する場合には、約束そのものよりも、そういう約束をする親切友情がむしろ大切なのである。」

と言っていましたが、その体質は今でも日本人に強く残っているように思われます。

基本的に性善説で生きている方が多いのではないでしょうか。

 

しかしグローバル化が進むにあたって、法や契約に対する日本ローカルな姿勢は通用しなくなって行くでしょう。

契約はお互いの利益をすり合わせるためのものなので、一方的に押し付けられるものではありません

 

契約をする段階で疑問に思った事はきっちり解決しておく必要があります。

 

何となく細かい事に突っ込むのは「野暮なこと」の様な空気感に惑わされることが無いよう意識したいものです。

自分のペースで契約書を読み、その場に対処していく技術がこれからの社会に生きていくには必要なのかもしれません。

スポーツクラブを解約したい!トラブルやクレームの原因と解決法は?まとめ

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そうはいっても、この手の問題を個人で解決するのはとても難しいのも事実です。

相手は事前に色々な準備を整えている場合もありますし、組織の場合も多くあります。

 

この様な相手に自分一人で対処するには限界があるので、法律の専門家に相談する事をお勧めします。

 

先にも書いたように、これからはスポーツクラブに限らず契約に関するトラブルは増えて行くでしょう。

そういった時に頼れる法律家がいるのは心強いものです。

 

最近は弁護士の相談料も昔ほど高くない場合も多くあります。

困ったら専門家を頼るのも大事な選択肢になるでしょう。

 

今回の記事の内容をまとめさせていただくと、

 

◯日本にはパーソナルトレーナーの資格は特にない。

◯スポーツジムが乱立することで質の低い施設も数が増えている。

◯苦手意識を克服して、契約書の疑問は契約前に解決しておこう。

◯性善説は契約時にはいったん脇に置いておこう。

◯専門家を頼る事も考えよう。

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